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ダーデンの死んだ牛の肉ブログ

シドニー生まれの日本男児

トランプ新政権発足!戦争は既に始まっている

ごきげんよう、ダーデンです。

トランプ政権が正式に発足した。ダウ工業株30種平均が初めて2万ドルの大台に乗った。TPP永久離脱、メキシコとの国境に壁を造る、テロの恐れのある地域からの移民受け入れを原則禁止など、就任した後に100日間で行う公約を着々と進めている。正に有言実行の大統領である。メディアは相変わらずトランプ大統領の重要な発言を無視している。お得意の報道しない自由だ(笑)ところでみなさんはトランプ大統領就任式の演説を視聴しただろうか。メディアの報道を見ていると極めて重要な発言を無視していることが分かる。

大統領就任式はトランプ大統領就任を祝う式典だけではない。アメリカの建国以来の新しい大統領の誕生を祝うことであり、それは、前大統領の治政から新大統領の治政へと移る区切りの儀式でもあるのだ。トランプ大統領に投票しなかった反トランプ派も実は就任式に出席しているのだ。だが、日本のメディアもアメリカのメディアもトランプ支持者だけが就任式に集まったかのように報道している。これはパーフェクトに間違いである。就任式に集まった人々はアメリカ建国以来の政治の原点を確かめにきた人々なのである。

当たり前のことだが、オバマ前政権からトランプ新政権に移るということは、両者がただホワイトハウスで握手しただけでは移らないのだ。就任式というアメリカ建国以来の伝統的な儀式によってアメリカ国民も大統領に就任した者も腑に落とすことができるのである。就任式の議事堂前に集まった人々もテレビで就任式のライブを見た人も、アメリカの大統領の交代ということを身体で感じることができる儀式が就任式なのだ。この儀式がなければ、アメリカの政権交代というものはスムーズには行かないのである。

民主党の議員が70人以上ボイコットしたと言われているが、はっきり申し上げれば議員の資格はない。自分たちの気に入らない人間が大統領になるからといって、アメリカ政治の原点である儀式をボイコットするというのは、自分自身がアメリカ政治の伝統を受け継いでいないということを表しているといっても過言ではない。これこそ、メディアが報じなければいけないはずだ。だが、メディアは、「民主党の議員たちが70人以上ボイコットしたのは如何にトランプ大統領が酷い大統領であるか」といった論調で報じるのだ。偏向報道ここに極まれり。お笑いだ。

オバマ前大統領の就任式とトランプ大統領の就任式に集まった群衆の数を比較した写真のフェイク・ニュースも話題になった。これもトランプ大統領就任式のライブを視聴していればすぐに問題点が分かるはずである。つまり、人々があまり集まっていない就任式が始まる数時間前の写真をわざわざ示して、トランプ大統領の就任式の時はオバマ前大統領の就任式の時よりも人々が集まらなかったというフェイク・ニュースを報道したのだ。就任式のライブを視聴していればほぼ人々で埋め尽くされていたのは分かるはずである。

メディアの歪曲報道は然るべき問題である。これはトランプ大統領に対する魔女狩り報道ではなかろうか。ありもしないあらゆる問題を取り上げてトランプ大統領を叩きのめそうと躍起なのだ。トランプ大統領を茶化す割には、シナのキンペーはスルーする(笑)お分かりであろう、アメリカのメディアも日本のメディアも統一されてた意思によって動いているのだ。トランプ大統領おろしは既に始まっているのだよ。これは第二のウォーターゲート事件である。WG事件もメディアのねつ造報道から事件が始まった。最終的にはニクソン大統領を引きずりおろすことに成功した。今回も同じことが行われている。トランプ大統領がメディアを総攻撃する理由もお分かりであろう。戦争は既に始まっているのだよ。

トランプ大統領は演説で、アメリカ・ファーストを強調した。つまり、アメリカ第一主義を掲げたのだ。他国に対して友好関係を求めるが、すべての国は自国の利益を優先する権利がある。つまり、すべての国が自国ファーストで国益を守ることを前提とした上で、アメリカ・ファーストを貫くということなのだ。しかし、アメリカのやり方を世界には押し付けないと言っているのだ。即ちどの国も自国のやり方を他国に押し付けるなというように捉えて間違いではない。それでこそ世界は良くなるはずだ。これはその通りである。今までアメリカ的価値を他国に押し付けてきたアメリカは終わりを迎える。

 メディアも日本も自立なくしてジャパン・ファーストはありえない。ジャパン・ファーストというのは、決して日本が正しいことでもない。日本が世界で一番だということでもない。日本は日本のことに責任を持つということなのだ。それが、アメリカ・ファーストに通じるジャパン・ファーストの意味である。孤立主義でも保護主義でもないのだ。世界の国がすべて自国ファーストになれば、利害の対立は起こっても、ディール(取引)が可能になる。日本は日本国民の国益というものに責任を持つことで、初めてトランプ大統領と交渉ができるのだ。日本もやっと自分の足で立つことができるチャンスがやってきたのである。

AMERICA FIRST!JAPAN FIRST!